「蟷螂の斧となろうとも」 by 元外資系証券マン

クレディ・スイス証券集団申告漏れ事件(http://goo.gl/v0xQYP)において、国税局査察部告発、検察特捜部起訴の事案で史上初の無罪判決。 著書『勝率ゼロへの挑戦 史上初の無罪はいかにして生まれたか』(光文社)。 ツイッター(@thatta0529)で「#検察なう」の情報発信を続けます。

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日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/16/2011 

日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/16/2011

クレディ・スイス集団申告漏れ第5回


社内の賞与支払い制度「ファントム・ストック(FS)」で受け取った株式に絡む所得税を申告せず脱税した疑いで、東京国税局査察部の強制調査を受けた「クレディ・スイス(CS)証券」の八田隆元部長。

意図的に所得を隠した認識は全くなかったが、「2ヵ月から3ヵ月で終わる」という査察官の言葉を信じて、移住先のカナダ・バンクーバー市から毎月帰国。査察部の聴取に応じた。

米国の証券口座に振り込まれた親会社「クレディ・スイス・グループ」の株式を売却して得た資金。これを移したシンガポールのスイス系銀行の口座はかなり以前に自分名義で開設したもので、いわゆる〝隠し口座〟ではない。会社が査察部に提出した「税務セミナーを年1回開催していた」という資料は、全く記憶にない。無申告額が約3億5000万円と大きいのは、退職に伴って将来分の株式まで一度にもらったためだ。

こうした事実を基に、八田元部長は意図的に所得を隠したのではないと、何度も強調した。査察から4ヵ月が過ぎ、14回目の聴取を終えた2009年4月。「今月はもう終わり。来月また帰国してください」という査察官の声に八田元部長は耳を疑った。

「どうしてこれほど時間がかかるのです?」
「上司が『おまえはだまされている』と言って納得してくれないのです」
「その上司と直接面談させて下さい。それが無理なら、私が意図的に脱税したという確たる証拠を示して下さい」
「上司と相談します」

このやり取りのあと、査察部からの連絡はプッツリ途絶えた。次の聴取は半年後の同年10月末。

「何か進展があると思ったが『告発に向け依然調査中』という回答でした。半年前にお願いした上司との面談を強硬に主張したところ、上司に当たる統括官とお会いすることができたのですが…」(八田元部長)

その統括官とはこんなやり取りだった。
「何が怪しいと思われるのですか?」
「金額です。何百万、何千万という金額なら知らなかったということもあり得るかもしれませんが、億を超える金額に気付かないということだけが腑に落ちないのです。
(意図的に所得を隠したという)証拠は出ていません。調査が長引いているのはそれが理由です。でも、私たちの仕事はあなたを告発することです」

そしてこの4ヵ月後の10年2月。査察部は所得税法違反の疑いで八田元部長を東京地検特捜部に刑事告発した。07年までの3年間で隠した所得は約3億5000万円、脱税額は約1億3000万円にのぼる。バンクーバー市にいた八田元部長は、マスコミの報道で初めて自分が告発されたことを知った。

約100人のCS証券社員が追徴課税されたFSの申告漏れ問題で、告発されたのは八田元部長ただひとり。査察部が強制調査の対象にしたもうひとりの元幹部社員は、最終的に告発を見送られ、追徴課税のみの処分にとどまった。

「〝一罰百戒〟が狙いなのでしょう。告発後に高名な元検事の弁護士に事情を説明したら『痴漢の冤罪と同じ。納得することが大切だよ』と言われました」(八田元部長)

この事件、実はまだ終わっていない。告発から1年5ヵ月も経つのに、特捜部は八田元副部長の聴取さえしないまま放置しているのだ。48歳になった八田元部長は、人生の新たな展開も探れないまま、いたづらに人生の浪費を強いられている。意図的な脱税の証拠が出ないまま、査察部の告発を受理した特捜部。今後の成り行きを注視したい。
(了)

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2011/07/16 Sat. 01:01 [edit]   TB: 0 | CM: 1

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日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/15/2011 

日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/15/2011

クレディ・スイス集団申告漏れ第4回


 2008年12月16日、冬の気配が漂う早朝の石川県金沢市。兼六園に程近い閑静な住宅街に東京国税局査察部の実施班、通称「ミノリ」の査察官4人の姿があった。強制調査の対象者は八田隆氏(当時45歳)。スイスの大手金融機関「クレディ・スイス・グループ」系列の証券会社「クレディ・スイス(CS)証券」で債券トレーディング兼外国債券部長を務め、07年に4月にCS証券を退職していた。

 八田元部長は、社内の賞与支払制度「ファントム・ストック(FS)」で受け取った株式に絡む所得税を申告していなかった。海外の証券口座で親会社の株式を受け取るFS分の所得税については、CS証券側に源泉徴収する義務はなかった。

 しかし、税務申告についての会社側の指導が不徹底だったため、他の約100人のCS証券社員と同様、会社側が源泉徴収しているものと勘違いしていた。

 東京国税局との話し合いのため、移住先のカナダ・バンクーバー市から12月初めに帰国した八田元部長。調査した課税1部資料調査課との2度にわたる面談で修正申告を決意した。だが、次の面談が先方の都合でキャンセルされ、この日は金沢市の実家に戻っていた。

 強制調査は午前8時から実施され、夕方まで続いた。この他にも東京都内や神奈川県内に所有する不動産4ヵ所に査察官が踏み込み、八田元部長自身も自宅の調査が終了した午後4時過ぎから翌日未明まで、最寄りの金沢国税局の一室で査察官の事情聴取を受けた。

 「資料調査課との面談が一方的にキャンセルになったのでおかしいとは思ったけど、まさか査察に入られるとは。あれほど『意図的に申告しなかったのではない』と説明したのに」

 問答無用の強制調査を受けたことに、八田元部長は全く納得がいかなかった。

 「企業であれば調査期間は半年かかるのが普通ですが、個人の一件ですから、2ヵ月から3ヵ月くらいで終わると思います」

 強制調査の当日、査察官のひとりは八田元部長にこう説明したという。聴取は翌09年1月から本格化し、強制調査から2月までの2ヵ月半で合わせて12回に及んだ。

 査察部が突いてきたのは、八田元部長が米国にある証券口座で受け取った株式を売却した後、その利益をシンガポールにあるスイス系銀行の口座に移し替えたという点だった。「ストック・オプション」(自社株購入権)をめぐる脱税でよく見受ける「外外」の資金移動で、銀行口座も自分が管理するペーパー会社の名義だったりすることが考えられるからだ。ところが、この銀行口座は本人の名義だった。

 「ずいぶん前に日本国内から送金して開設した自分名義のものです。海外勤務も長く、海外業務も多かったので、外貨資産の管理運用は以前から、使い勝手のよいシンガポールの口座を使っています。銀行はスイスのユニオン・バンクですが、富裕層がよく利用する、いわゆる『ナンバーアカウント』ではない。隠し口座でも何でもないんです」(八田元部長)

 査察部はさらに「納税セミナーを年1回開催していた」とするCS証券の資料や、セミナー開催を告知する社員あてのメールを持ち出したが、それは見覚えが全くないものだった。14回目の聴取を終えた同年4月。「今月はもう終わりです」と告げた担当査察官に、八田元部長はこんな質問をぶつけた。

 「なぜこんなに時間がかかるのですか?」。
(つづく)

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2011/07/16 Sat. 00:39 [edit]   TB: 0 | CM: 0

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日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/13/2011 

日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/13/2011

クレディ・スイス集団申告漏れ 第3回


 スイスの大手金融機関「クレディ・スイス・グループ」系列の「CS証券」で起きた、社員の所得税申告漏れ問題。親会社の株を受け取る賞与支給制度「ファントム・ストック(FS)」で、受給資格者の実に3分の1に当たる約100人の社員が、FS分の所得を税務申告していなかった。この中には、すでにCS証券を退職した元社員も含まれていた。

 07年4月まで債券トレーディング兼外国債券部長を務めていた八田隆氏もその一人。現役社員と同時期の2008年11月半ば、東京国税局から呼び出しを受けた。
「05年から07年までの3年間、FSで株式を受け取りました。特に07年は、CS証券の会社都合で退職し、将来の分まで前倒しで受け取っていたため、申告漏れ額も現役社員に比べると突出していました」(八田元部長)

 八田元部長は、東大法学部を卒業後、1987年に米国系の証券会社「ソロモン・ブラザーズ・アジア証券」(現シティグループ証券)東京支店に入社。債券トレーダーを長く勤めたあと、01年6月にCS証券に移籍し、債券トレーディングと外国債券部長を兼務して07年4月まで在籍した。

 社員の平均勤続年数が「3年程度」というCS証券の中で、「6年」という勤続年数は異例の長さ。退職時には、日本企業の「執行役員」に当たる「マネージングディレクター」の肩書を持ち、年収も2億円を超えた。同僚からの信頼も厚かった。CS証券退職後の07年9月、米国系の証券会社「ベア・スターンズ(ジャパン)証券」東京支店に移籍。だが、それから1年もたたないうちに米国の本社がサブプライムローン問題の中で消滅してしまった。

 そこで08年8月、家族を伴ってカナダのバンクーバー市に移住。次の仕事を探している最中の同年11月半ば、契約している税理士から電話がかかってきた。
「八田さん、国税局から連絡がありました。申告漏れがあるようですよ」
「おかしいですね。源泉徴収票はいつも提出してましたよね」

 こんなやりとりを交わしたあと、八田元部長は12月初めに帰国。訪ねたのは住んでいた地域を管轄する税務署ではなく、大手町にある東京国税局課税1部資料調査課だった。金額が大きかったり、手口が複雑な所得税の申告漏れを調査するセクションだ。

 「海外で付与された株式は別途申告する必要があるという説明を受けたのですが、私は『税理士に源泉徴収票を提出すれば給与関係の税務は終わり』という認識で、FS分の税金も会社が源泉徴収してくれているものと思い込んでいました」(八田元部長)

 「そんなこと言われても、誰も教えてくれなかったし……」というのが正直な思いだった。

 「意図的に申告しなかったとか、仮装・隠蔽したということでは決してありません」

 資料調査課の2度にわたる事情聴取で、八田元部長は強く主張した。ただ、FS分の所得税を申告していなかったのは紛れもない事実だった。「修正申告して税金を払う」ことを決意して、資料調査課と3度目の面談の日時も決めた。ところが、これが先方の都合で突然キャンセルになる。さらに、久しぶりに金沢市の実家に戻って納税の準備をしていた八田元部長を思わぬ事態が襲った。12月16日早朝、東京国税局査察部が実家など関係先5ヵ所を強制調査したのだ。
(つづく)

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2011/07/14 Thu. 08:11 [edit]   TB: 0 | CM: 0

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日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/12/2011 

日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/12/2011 

クレディ・スイス集団申告漏れ 第2回


 社内の賞与制度「ファントム・ストック(FS)」で得た所得を、取得対象者の約3分の1に当たる約100人が税務申告していなかった「クレディ・スイス(CS)証券」。会社から社員に与えられた自社株に税務申告の義務があることは社内で周知徹底されていなかったのか。

 FS制度に基づく親会社「クレディ・スイス・グループ」の株式は、社員が米国のCS系証券会社に設けた証券口座に振り込まれる。

 「日本の会社が日本で社員に支払う分については、会社に源泉徴収の義務がありますが、海外で支払う分についてはその義務はない。かと言って『確定申告しなさい』と会社から指導された記憶もない。だから、あれだけ大規模な申告漏れが起きてしまった」CS証券の元社員が話す。

 「クレディ・スイス・グループ」の株式が、賞与としてCS証券社員に与えられるのは年に1回。社員は毎年1月、「クレディ・スイス・グループ基本株式プラン」に沿って会社と交渉し、与えられる株式数を決める。その数や振り込まれる月は毎年異なっており、株式が証券口座に振り込まれるとA4サイズ1枚の通告文(覚書)が当人に送られてくる。全文が英語で書かれた覚書のうち、税務申告に関する部分はこうなっている。

  「かかる株式の交付について、雇用する側は所得税の報告や源泉徴収を求められておらず、将来のある時点で日本の国税当局から詳細について尋ねられる可能性があることに留意して下さい。そのような場合、われわれは貴殿に別途ご連絡することなく、この覚書に記載された情報を国税当局に提供します」「こうした報酬に対する税務上の取り扱いや、所得税の申告義務に従うために取るべき手順について、個別に助言を受けられることを強くお勧めします」

 原文は英語独特の何とも持って回った表現だ。①会社に源泉徴収の義務はない②税務上のことは専門家に相談せよ―ということを言っているのだが「源泉徴収していない」とは書かれていない。

  「専門用語で『ディスクレーマー』と呼ばれる、法的責任を回避するための文言です。しかし、この覚書自体が株式の振り込みから2、3週間後に社内便で配布されるものなので、すでに株式を売却していればわざわざ読んだりしません」(元社員)

 CS証券は多数の社員の申告漏れが発覚した当時、マスコミ各社の取材に「当社としては適正に申告するよう指導している」と話していた。

  これについて前出の元社員は、憤懣やるかたない表情でこう話す。「『会社が税金を源泉徴収するものではない。税務に関しては専門家に相談しなさい』という非常に消極的な文言をもって『指導している』と言っているわけです。でも、同じような賞与の仕組みを採用している会社の中には、社員向けの税務セミナーを開いたり、確定申告の時期になると社員に申告するよう何度も通知して、周知徹底させているところがある。CS証券では、そんなことは一度もありませんでした」

  税務署では「外資系金融機関に勤めていて学歴も高いのに、本当にこんなことも知らないのか」と言われた社員もいた。

  「金融の知識と税務の知識は全く別物。整備された源泉徴収制度にどっぷりつかっていて、親会社の株式を海外でもらうのが初めてなら、教えてもらわなければ分かりません」(元社員)

  こうした思いはあったものの、税務署に呼び出されたCS証券の社員のほとんどが修正申告した。約100人分の申告漏れ総額は約20億円、追徴税額は過少申告加算税を含めて数億円に上った。
(つづく)

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2011/07/12 Tue. 05:28 [edit]   TB: 0 | CM: 0

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日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/11/2011 

日刊ゲンダイ 実録「マルサの事件簿」 7/11/2011

クレディ・スイス集団申告漏れ 第1回


 2008年11月半ば、東京・港区の首都高速都心環状線「谷町ジャンクション」に面して建つ高層ビル「泉ガーデンタワー」。外資系証券会社「クレディ・スイス(CS)証券」のオフィスは、蜂の巣をつついたような大騒ぎになっていた。

 約700人(当時)の社員のうち、4割を超える約300人に税務署から呼び出しがかかったのだ。その内容は「会社から与えられた自社株の利益に関する税務申告が正しくなされていない」というもの。「会社が源泉徴収してくれてたんじゃなかったの?」。呼び出された社員の3人に1人がそう思っていたという。
 
 CS証券はスイスにある世界有数の金融機関「クレディ・スイス・グループ」系列の証券会社。CSは1977年に東京に進出したが、日本では銀行本体による証券業務が認められていないことから、営業内容は銀行業務だけにとどまっていた。しかし、CS本体が米国の名門証券会社「ファースト・ボストン」を買収したのに伴い、東京でも89年から「クレディスイスファーストボストン証券」東京支店として念願の証券業務に乗り出した。2006年には東京支店を法人化して「CS証券株式会社」に衣替えしている。

 社員の40%超が税務調査の対象にされるという前代未聞の事態。CS証券の給与システムとはどういうものだったのか。CS証券の元社員はこう話す。「外資系の金融機関には様々な給与プログラムがあり、CS証券の社員は賞与の一部を現金、一部を株、一部を退職金の積み立てという形でもらっています。問題になったのは株の部分で、社内では『ファントム・ストック(FS)』と呼ばれていました」。

 世界各国にある系列会社の社員は、スイスの親会社からストックオプション(自社株購入権)や株式そのものを与えられる。日本法人であるCS証券の社員の大半は、親会社の株が上場されている米国のCS系証券会社に取引口座を開設しており、そこに親会社の株が振り込まれる仕組みになっているのだ。

 「今回の問題は『ストックオプションの取得や権利行使で手にした所得を申告しなかった』と報道されましたが、正確には、振り込まれた株そのものの所得と転売益だったのです」(元社員)

 税務署から呼び出しを受けた中には、すでに退職していた元社員も含まれていた。FSの所得を申告していなかったのは、呼び出された約300人の3分の1に当たる約100人。07年までの数年間の申告漏れ総額は約20億円に上り、個々のケースは数千万円レベルだったが、1億円を超えるものも複数あった。
「申告していた残る約200人の大半も、計上のやり方が間違っているという指摘を受けて修正申告していた。正しく申告していたのは、呼び出されたうちの1割程度に過ぎなかったようだ」(国税OB税理士)

 それにしても、である。1人や2人の申告漏れなら、その社員本人の意図的な課税逃れだろう。しかし、CS証券の場合、税務調査対象者の約3分の1がFSの所得を申告していないという異常事態である。社員に対する会社側の指導はきちんと行われたのか。税務申告の義務があることは、社内で周知徹底されていたのだろうか。

 こんな疑問を抱えて取材を続けていたところ、FSに関する英文の内部文書を見る機会を得た。税務申告に関する部分は確かにあった。だが、それは極めて分かりにくく、申告義務が周知徹底されているとはとても言えないレベルのものだった。
(つづく)

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2011/07/11 Mon. 23:48 [edit]   TB: 0 | CM: 0

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